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• 労働者を常時就業させる屋内作業場の気積を、設備の占める容積及び床面から4ｍを超える高さにある空間を除き、労働者1人について、10m3以上としなければならない。
• 労働者を常時就業させる屋内作業場の窓その他の開口部の直接外気に向かって開放することができる部分の面積が、常時床面積の20分の1以上になるようにしなければならない。ただし、換気設備を設けている場合を除く。

労働者を常時就業させる場所の作業面の照度は下表の基準に適合したものでなければならない。

• 常時50人以上の労働者または常時30人以上の女性労働者を使用するときは、労働者が臥床（がしょう）することのできる休養室または休養所を男性用と女性用に区別して設けなければならない。

• 日常行う掃除のほか、大掃除を6か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
• ねずみ、昆虫等の発生場所、生息場所および侵入経路ならびにねずみ、昆虫等による被害状況について、6か月以内ごとに1回、定期に調査を実施し、その調査結果に基づき必要な措置を講じなければならない。

• 食堂の床面積は、食事の際の1人について、1m2以上とすること。
• 炊事従業員については、専用の休憩室および便所を設けなければならない。

• 照明設備については、6か月以内ごとに1回、定期に点検しなければならない。

• 機械による換気のための設備について、2か月以内ごとに1回、定期に異常の有無を点検しなければならない。

• 燃焼器具を使用するときは、発熱量が著しく少ないものを除き、毎日、異常の有無を点検しなければならない。

• 空気調和設備内に設けられた排水受けは、1か月以内ごとに1回、定期に、その汚れおよび閉塞の状況を点検し、必要に応じ、その清掃等を行わなければならない。
• 空気調和設備内の加湿装置については、1か月以内ごとに1回、定期に、その汚れの状況を点検し、必要に応じ、その清掃等を行わなければならない。

• 中央管理方式の空気調和設備を設けた建築物の事務室については、所定の頻度で、一酸化炭素および二酸化炭素の含有率、室温および外気温ならびに相対湿度を測定しなければならない。
• 事務室の建築、大規模の修繕または大規模の模様替えを行ったときは、事務室の使用開始後所定の時期に1回、その事務室の空気中のホルムアルデヒドの濃度を測定しなければならない。

• 空気調和設備を設けている場合、室に供給される空気中に占める一酸化炭素の含有率は、100万分の10以下（外気が汚染されているため、困難な場合は100万分の20以下）、また、二酸化炭素の含有率は100万分の1000以下となるように当該設備を調整しなければならない。